FMEA/DRBFMの正しい実施フロー(2):DRBFMの考え方を取り入れた工程FMEAの実施手順とは

前回(1)に引き続き、DRBFMの考え方を取り入れた工程FMEAの実施フロー
について更に詳細に解説します。


FMEAを導入したいと考えている設計部門、設計チームの最大の間違いは
設計のやり方はそのまま変えずに、FMEAフォーマットの記入方法だけを
習得し完成させようとするところにあります。

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当研究所では、トヨタ式DRBFMをベースに、その考え方を製造工程設計
に適用し、具体的な実施手順を公開しています。

以下は、DRBFMの考えを取り入れた工程FMEAの実施フローです。
FMEAを実施するには、設計の手順の中にいくつかの設計ツールを取り入れ
ながら、効果的に進めていきます。
正しいFMEADRBFMのフロー.jpg

今回は、フローに記載されている「新規点・変更点リスト」「セルフFMEA評価表」
「故障モード一覧表」「故障モード抽出表」について詳しく説明します。

1.新規点・変更点リスト
新規点・変更点リストは、設計検討過程で新規点・変更点を漏らさずメモ
して検討漏れが発生しないように作成する。


変更した部分に心配点があっても、記録せずにそのまま設計を進めてしまうと
試作段階や、製造段階で問題が発生し手戻りが生じる。また、最悪発見され
ずに市場で問題が顕在化する。

設計者は通常、いくつかの心配な項目は頭の中で考え、それを図面に表す。
しかし、時間に追われている場合、ついつい「これは実績ある部品だから
大丈夫」などとして設計を進めてしまいます。

このようなことを防ぐために、設計過程を見える化する必要があり、何を
変えたのか?変えた根拠は何か?そこで取った回避策は何か?を書き留める
こと、これが設計を進める上での基本となる。

2.セルフFMEA評価表
新規点・変更点リストにより対策が必要となった項目を「セルフFMEA評価
シート」にまとめる(FMEAレビューのインプット情報)
新規点・変更点リストと、セルフFMEA評価シートを分けた理由は、新規点
・変更点を設計検討の過程でその都度一覧表に記録し、履歴を残すことで
漏れを防ぐため。


対策欄は対策項目と、その効果を定量的に示すこと
確認実験が必要な場合は実施後の結果を記入すること、試作評価で確認する
ことは避ける

3.故障モード一覧表
新規性が高い設計、設計変更点などで、故障が起きるかどうか予測するのは
困難な作業で対策に漏れが生じることが多い。

しかし、新規に採用した部品や材料の故障モードはどうして起こるのか、
どれくらい起こりやすいかは、ある程度予想が可能。
(例えば、部品の変形は、衝撃等の過大応力が原因)

そこで、故障モードをリストアップし、起こり得る故障を予測し対策を
講じることが可能となる(FMEAによるボトムアップ解析)
故障モード一覧表.jpg
流用度の高い製品では、過去にどのような故障が発生しているのかが、明らか
になっているため、新製品における故障の要因を過去の問題に照らし合わせて
洗い出し予防対策することが可能 (故障の要因を取り除くトップダウン解析)

4.故障モード抽出表
過去事例の分析から、自社用の故障モード抽出表作成市場情報、社内の過去
の事例を基に、故障(事故)発生の原因を、故障モード、その原因をKEYWORD
として故障モード抽出表を作成する。


設計結果(製品設計/工程設計)の漏れを防ぐツール、デザインレビューの
ツールとして使用する

故障モード一覧表は、FMEA実施において、漏れなく故障モードをリスト
アップするために有効なツールとなる。しかし、故障モードがどのような
メカニズムで発生し、製品・使用者にどのような重大な影響を与えるか?
について見過ごすことなく予防策を講ずるために、過去事例のメカニズム
解析結果の情報が大いに参考になる。

設計FMEAにおいて、設計~製造工程まで考慮し、どのように予防策を講ずる
かを考えるヒントとなる。

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製造業の未来に向けたメッセージ

★製造業改革 三つの柱
一つ目:人材育成
二つ目:技術力(品質)向上
三つ目:下請け体質からの脱却(顧客開拓のしくみ)


日本のものづくりは、人に受け継がれてきた熟練技能と、全員一丸となって困難に立ち向う、力の結集力より優れた製品が生み出され世界的に高い評価を受けてきました。

 しかし、これだけでは、これからの時代に中小が生き残っていくことは困難になって来ました。市場の厳しい品質要求に応えていくこと、また多様なニーズをとらえて機敏に対応していくことが求められますが、売り上げの伸び悩み、人材難熟練技能者のリタイヤなど、経営資源の不足する中小企業では今までのやり方では対応が困難となっています。

 中小企業にとって今求められるのは、このような時代の要求に応えられる若手人材を育成することです。必要なのは、自ら課題を設定してそれを解決していける「自立型人材」です。また、デジタル革命が進む中、IOT・AIなどの知見を持つ技術人材の育成も急務です。

 IOTの時代が到来し、ルーチン業務は機械への置き換えが加速するといわれています。機械により生産性向上を図ってその分人は付加価値業務へシフトし、新たな製品や新市場の開拓を行い、利益を確保していかなければなりません。デジタル化社会の今こそ、中小企業は、顧客視点のきめ細かいアナログ対応力が求められています。

 経営層は、これらの時代の変化を捉えて、従来からの下請け体質を打破し、果敢に事業変革にチャレンジしていかなければ明るい未来は開けません。

・自立型人材の育成
・差別化固有技術の深耕
・顧客対応組織の新設

など、中小企業の持つソフトな経営資源(人、技術、組織)と、アナログ対応力(顧客の期待に沿う)に磨きを掛け、これらを武器に新たな事業の可能性を追求し、利益を得ていくことこそ日本の中小製造業に課せられた使命と考えます。

   高崎ものづくり技術研究所
   代表 濱田金男