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合同会社 高崎ものづくり技術研究所 お問い合わせ TEL：027-347-1738 ＜無料お問い合わせフォーム＞ |
製造業品質改革３つの柱
★中核人材：現場リーダーを「プロ人材」に鍛え上げる！！
プロ人材とは、課題を発見し、その課題に対して部門を超えた連携ができる人材
★しくみ：事後対策から、事前対策へ！！
問題の後処理（モグラたたき）から、潜在する問題の解決（予防）のしくみへ
★新技術：「不良流出ゼロ」「顧客満足」を目指す！！
「IT技術の導入」「品質機能展開」「見える化品質管理とは」
| 会社概要 | |
会社名 | 合同会社高崎ものづくり技術研究所 |
操業 | 2014年3月1日 |
合同会社設立 | 2017年8月15日 |
代表者 | 代表社員 濱田金男 |
資本金 | 200万円 |
売上高 | 2000万円 |
主な事業 | ●無料ネット配信サービス（メルマガ・メール講座、無料マニュアル） ●現場ですぐ使えるマニュアル・DVD （現場の手引書、自己学習、社員教育テキスト） ●オープンセミナー（東京／大阪／名古屋／群馬） ●オンサイトセミナー（若手・中堅社員向け／管理者向け） ●若手中堅社員教育（プロ人材として自立支援） ●品質改善支援（品質改善、新製品立上げ、委託生産） |
主な活動実績 | ●自社企画セミナー ・開催実績：2016年（22回）／2017年（12回）／2018年（10回） ・開催場所：群馬、東京、大阪、名古屋 ・テーマ：ヒューマンエラー対策／工場の不良流出ゼロ対策 簡易ＦＭＥＡ／ＦＴＡ／リスクアセスメント 生産現場の問題解決手法／ 正しい小集団（QCサークル）活動の進め方 ●セミナー講師 ・実績：2016年（3回）／2017年（3回）／2018年（7回） ・主催元：日刊工業新聞社、日本テクノセンター、情報機構、R＆D支援センター ●生産性向上支援訓練（ポリテクセンター） ・実績：2017：広島2社、群馬1社、茨城1社、2018年：群馬1社、埼玉3社 ・訓練内容：品質管理基礎、品質管理実践の知識とグループ討議 ・訓練対象者：各中小製造業の若手、リーダー、中堅クラス10名~20名 ●企業支援 ・2015年：韓国精密機械組み立てライン生産性改善（セル生産ライン） ・2016年：香川県精米工場の品質管理システムの構築 ・2017年：群馬県樹脂部品・金型製造企業の新分野進出支援 東京都開発ベンチャー企業の新製品製造立上げ支援 京都府開発ベンチャー企業の新製品製造立上げ支援 ●執筆・寄稿 ・すぐに使える設計ミス防止ガイド （機械設計 2018年3月 臨時増刊剛） 高崎ものづくり技術研究所編 日刊工業新聞社発刊 |
営業拠点 | 〒370-1201 群馬県高崎市倉賀野町１１０２－４ |
電話番号 | 027-347-1738 |
| 沿革（History） | |
2017年8月 2017年7月 2017年2月 2017年1月 2016年5月 2016年1月 2015年9月 2015年8月 2015年7月 2015年3月 2015年3月 2015年1月 2014年6月 2014年5月 2014年2月 2013年1月 | ：法人化（合同会社 高崎ものづくり技術研究所 設立） ：大阪にて品質改善事例研究セミナー開催 ：ホームページアクセス数20000/月突破 ：無料メールマガジン発刊 ：DVD版品質改善解説書発刊（2017年8月現在3種類） ：品質改善解説書発刊（2017年8月現在16種類） ：東京にて品質改善事例研究セミナー開催 ：ホームページアクセス数10000/月突破 ：品質改善事例研究セミナー開催（高崎、太田、桐生） ：無料メール講座解説（2017年8月現在3コース解説） ：高崎ものづくり技術研究所に改名 ：ホームページアクセス数5000/月突破 ：無料ネット相談解説開始 ：無料書式フォーマット提供サービス開始 ：高崎駿巧ビジネスコンサルティングオフィス立上げ ：ホームページ開設 |
| 代表者ご挨拶 | |
 | 1949年：石川県生まれ 1972年：国立長野工業高等専門学校（第4期生） 1972年：ＯＫＩ電気工業株式会社入社 2001年：沖電気実業（深セン）有限公司出向 2004年：加達利（香港）有限公司入社 2007年：東邦工業株式会社入社 2014年：独立、高崎ものづくり技術研究所設立 設計17年、製造10年、品質管理5年、海外工場14年 多くの品質問題にかかわり、成功・失敗経験も豊富。 |
| 中小製造業では、人材や時間に限りがあります。 そんな中で、効果的な品質管理を行うにはどうすればいいでしょうか。 ■人材育成の重要性 日本のものづくりが優れているのは、人に備わった優れた熟練技です。また、全員一丸となって困難に立ち向かおうとする力の結集力です。しかし、これだけでは、これからの時代に中小が生き残っていくことは困難になって来ました。 市場の厳しい品質要求に応えていくこと、また多様なニーズをとらえて機敏に対応していくことが求まられますが、経営資源の不足する中小企業では対応が困難となっています。中小企業にとって,今求められるのは、このような時代の要求に応えられる人材を育成することです。必要なのは、自ら課題を設定して、それを解決していける「自立型人材（プロ人材）」です。 企業を取り巻く環境は大きく変化し、グローバル社会、インターネット社会といわれ、様々な情報が瞬時に手に入る時代です。それらの最新の世の中情報を積極的に入手し、学習し、素早く仕事に取り入れていくことが求められます。 ■付加価値業務へシフト IOTの時代が到来し、ルーチン業務は機械への置き換えが加速するといわれています。人は、付加価値業務へシフトして新たな製品や新市場の開拓、生産性向上のしくみなどの開発、改善業務に就いていかなければなりません。少子高齢化の中で、継続した成長を目指す企業のトップ層は若手人材に対して時代に適合した企業の新しい方向性を伝えることによって、意識改革・行動改革につなげて頂くことを希望しています。 合同会社 高崎ものづくり技術研究所 代表 濱田金男 | |
公式サイト：合同会社高崎ものづくり技術研究所は＜こちら＞
