製造業の若手・中堅社員を「プロ人材」に鍛え上げる:製造業管理者・リーダー研修用テキストNo.03 PDF版

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若手・中堅社員を自ら行動する「プロ」に育て上げる!
製造業の若手・中堅社員の教育訓練

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 ★工場の現場ですぐ使える品質改善マニュアルシリーズ

 目次
Ⅰ.人材育成とは
 1.人材育成の必要性
 2.人材育成の課題
 3.人材育成のあり方

Ⅱ.人材育成の進め方
 1.事例1:E 社の人材育成計画
 2.人材育成制度の体系化ステップ
 3.強化すべき工場の機能と、期待する人材像を明確にする
 4.教育ニーズの明確化
 5.GAPを埋める教育・訓練計画立案
 6.教育訓練のしくみを作る 

Ⅲ.教育の具体的実施方法
 1.新人教育
 2.OJTと職場内教育
 3.多能工化教育
 4.現場リーダーの教育
 5.熟練技能(暗黙知)の教育
 6.管理者教育
 7.コーチング

Ⅳ.教育マニュアルの作成
 1.マニュアルの種類と役割
 2.マニュアルの体系図
 3.仕事の基本マニュアル
 4.マニュアル遵守の問題
 5.教育訓練実施手順書(例)

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製造業の未来に向けたメッセージ

★製造業改革 三つの柱
一つ目:人材育成
二つ目:技術力(品質)向上
三つ目:下請け体質からの脱却(顧客開拓のしくみ)


日本のものづくりは、人に受け継がれてきた熟練技能と、全員一丸となって困難に立ち向う、力の結集力より優れた製品が生み出され世界的に高い評価を受けてきました。

 しかし、これだけでは、これからの時代に中小が生き残っていくことは困難になって来ました。市場の厳しい品質要求に応えていくこと、また多様なニーズをとらえて機敏に対応していくことが求められますが、売り上げの伸び悩み、人材難熟練技能者のリタイヤなど、経営資源の不足する中小企業では今までのやり方では対応が困難となっています。

 中小企業にとって今求められるのは、このような時代の要求に応えられる若手人材を育成することです。必要なのは、自ら課題を設定してそれを解決していける「自立型人材」です。また、デジタル革命が進む中、IOT・AIなどの知見を持つ技術人材の育成も急務です。

 IOTの時代が到来し、ルーチン業務は機械への置き換えが加速するといわれています。機械により生産性向上を図ってその分人は付加価値業務へシフトし、新たな製品や新市場の開拓を行い、利益を確保していかなければなりません。デジタル化社会の今こそ、中小企業は、顧客視点のきめ細かいアナログ対応力が求められています。

 経営層は、これらの時代の変化を捉えて、従来からの下請け体質を打破し、果敢に事業変革にチャレンジしていかなければ明るい未来は開けません。

・自立型人材の育成
・差別化固有技術の深耕
・顧客対応組織の新設

など、中小企業の持つソフトな経営資源(人、技術、組織)と、アナログ対応力(顧客の期待に沿う)に磨きを掛け、これらを武器に新たな事業の可能性を追求し、利益を得ていくことこそ日本の中小製造業に課せられた使命と考えます。

   高崎ものづくり技術研究所
   代表 濱田金男