製造業の品質改善を推進するリーダーレベルアップ研修プログラム(事例研究・グループ討議・成果発表)

高崎ものづくり技術研究所では、企業内研修として
「製造業の品質改善のためのリーダー教育プログラム」を
企画・運営しています。

企業様の要望に応じたプログラムを企画し、オンライン研修
または、オンサイト研修実施しています。
 <下記フォームよりお問い合わせください>

人材難、熟練技能者のリタイヤなど、製造業の現場の稼ぐ力が年々弱くなって
います。
 生産性が向上しない
 品質問題が減らない
 現場改善活動が停滞している
 新規顧客が獲得できない
 若手社員が育たない
などの悩みを抱えている企業は多いと思います。

そこで、高崎ものづくり技術研究所では、以下の内容の研修を、企業様のご要望
に沿って企画いたします。

<社内研修企画案1>
IMG_20190626_152628.jpg
1.研修名
 若手社員向け「品質管理の基本」セミナー 基礎編/実務編

2.受講人数
 20名~30名程度(入社2~3年の社員)

3.テーマ
 品質管理活動を実施する上で陥りがちな間違いを直し、正しい
 品質管理の考え方行動について理解する
 ・お客様第一主義の本当の意味
 ・品質管理の目的は予防活動によるトラブルの未然防止
 ・もぐらたたきと、再発防止策の違い
 ・発生した不具合事例の対策案作成(演習)

4.研修の方法
 ①1回4H~6Hの研修(演習込み)を2回実施
 ②オンラインまたは、オンサイトにて実施

5.効果
 ①若手社員の実務能力向上、品質管理の正しい考え方が身につく
 ②業務の目的が明確になる
 ③問題解決力が身につく


<社内研修企画案2>
DSC_0071.JPG
1.研修名
 品質改善のためのリーダー・グループ研修プログラム

2.受講人数
 10名~20名程度(1グループ5、6人で構成)

3.テーマ
 各グループごとに設定(不良低減、業務効率化、原価低減など)

4.研修の方法
 ① 1回・4H~6H(1日)のオンサイトセミナーまたは、改善活動フォロー
 ② 問題点の共通認識→原因の追究→原因の特定→対策案の立案→実施と
  効果確認→標準化(ルール化)まで
 ③QC手法、統計解析、実験計画法などを用いて解決に当たる
 ④トップ層参画のもとに、グループ発表し、意見交換を行う

5.効果
 ①若手リーダーの問題解決力、リーダーシップ力が身につく
 ②職場内のコミュニケーションが活発化し、職場の活性化に繋がる
 ③品質改善、生産性向上が見込まれる
 ④業務の標準化が進み、しくみが定着する
 ⑤社員のモチベーションが向上する
 ⑥固有技術力が向上する

6.その他
 開催ペースは、1回または2回/月、合計4回で1テーマを完結させる計画を
 立てます。(目安)

<社内研修企画案3>
スライド1.JPG

1.研修名
 現場作業工程の改善

2.受講人数
 5名~10名(リーダークラス)

3.テーマ
 作業ミス低減、または作業効率アップ

4.研修の方法
 実際の現場作業を観察し(ビデオ撮影)、作業者、作業環境、作業方法の
 中に潜む問題点を指摘し、改善策を講ずる
 ①現場観察と分析(1日)
 ②問題点の抽出と改善案立案(1日)
 ③改善実施と効果確認(日程は改善内容によって決定)

5.効果
 ①作業現場の品質が向上する
 ②観察力が向上し、問題点に気づくスキルが身につく
 ③問題解決力が向上する


上記以外、製造業の品質改善のためのリーダー教育プログラムメニュー
 <以下の項目を参考に企業様独自のテーマで企画可能です>

【1】生産活動の目的と日常業務の進め方
【2】生産活動と現場管理者の役割
【3】品質改善のための現場改善の進め方
【4】不具合原因究明と再発防止策
【5】作業ミス・検査漏れ予防対策
【6】業務のしくみとは、業務フロー作成
【7】現場改善の7つのポイントと進め方
【8】リードタイム短縮/生産性向上のステップ
【9】設計品質向上(FMEA、メカトロ設計技術)

 <演習:グループ討議>

 ★お問い合わせフォーム

ZOOMオンライン・レベルアップ・セミナー
現場リーダー研修.jpg セミナー.jpg トラブル流出ゼロ.jpg

製造業の未来に向けたメッセージ

★製造業改革 三つの柱
一つ目:人材育成
二つ目:技術力(品質)向上
三つ目:下請け体質からの脱却(顧客開拓のしくみ)


日本のものづくりは、人に受け継がれてきた熟練技能と、全員一丸となって困難に立ち向う、力の結集力より優れた製品が生み出され世界的に高い評価を受けてきました。

 しかし、これだけでは、これからの時代に中小が生き残っていくことは困難になって来ました。市場の厳しい品質要求に応えていくこと、また多様なニーズをとらえて機敏に対応していくことが求められますが、売り上げの伸び悩み、人材難熟練技能者のリタイヤなど、経営資源の不足する中小企業では今までのやり方では対応が困難となっています。

 中小企業にとって今求められるのは、このような時代の要求に応えられる若手人材を育成することです。必要なのは、自ら課題を設定してそれを解決していける「自立型人材」です。また、デジタル革命が進む中、IOT・AIなどの知見を持つ技術人材の育成も急務です。

 IOTの時代が到来し、ルーチン業務は機械への置き換えが加速するといわれています。機械により生産性向上を図ってその分人は付加価値業務へシフトし、新たな製品や新市場の開拓を行い、利益を確保していかなければなりません。デジタル化社会の今こそ、中小企業は、顧客視点のきめ細かいアナログ対応力が求められています。

 経営層は、これらの時代の変化を捉えて、従来からの下請け体質を打破し、果敢に事業変革にチャレンジしていかなければ明るい未来は開けません。

・自立型人材の育成
・差別化固有技術の深耕
・顧客対応組織の新設

など、中小企業の持つソフトな経営資源(人、技術、組織)と、アナログ対応力(顧客の期待に沿う)に磨きを掛け、これらを武器に新たな事業の可能性を追求し、利益を得ていくことこそ日本の中小製造業に課せられた使命と考えます。

   高崎ものづくり技術研究所
   代表 濱田金男