工程FMEA(P-DRBFM)の目的は何か?:FMEAを正しく理解する3つのポイント

そもそもFMEAの目的は何でしょうか?
これは、製品設計でも工程設計でも考え方は同じで、設計時点で市場のリスク
を低減させるため、信頼性設計、安全性設計に漏れがないかを検証するために
実施するものです。そのことを詳しく解説します。



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FMEAを正しく理解する上で重要な事項を3つのポイントに整理し説明します。

1.FMEAは、現場で発生している問題を解決するツールではない
工程内作業で、再発する異品混入の問題について考えてみます。
問題が再発するのは、その問題の再発防止対策として実施すべき項目がされて
いないからです。再発、流出するほとんどの問題は、正しく再発防止対策が
実施されていない、また当然必要とされる品質管理の基本が手抜きされている
ことが原因です。

この「再発防止」のために、FMEAを用いることはしません。
再発防止対策とFMEAとは、まったく次元が異なります。

異品混入問題を解決するには、現場をよく観察し、例えば「ちょい置き」が
起きる原因を取り除く事です。すでに発生している問題は、現場で、起こり
得る要因を発見し、すべて取り除くしかありません。
会議室でFMEAのやり方を議論しても解決しません。まず現場を観ることです。

2.部品生産工場で使えるFMEA手法の解説は無い
FMEAは、今現場で起きている問題と切り離し、工程設計の段階で、どの
ように実施したらいいかを考える必要があります。

例えば、日科技連から、「日産自動車における未然防止手法 Quick DR
という書籍が発売されています。
これは、日産の信頼性、安全性設計担当されている方が書かれた本ですが
トヨタのDRBFMと同じ考え方でFMEAを実施する方法が解説されています。

但し、これを部品生産工場に適用できるかというと、その具体的な手法は
論じられていないので難しい面があります。FMEAは、多くの業種、規模の
異なる製造業で使われていますが、なかなか、部品製造メーカーの工程
FMEAをどのように実施したらいいのか、詳しく、しかも正しく解説されて
いる情報は見つかりません。

また故障モード、不良、故障などの用語は定義はあるものの、必ずしもその
境界を部品ごとに、事象ごとに厳密に設計者が定義することは困難であり
そこだけにこだわっていると本質を見失うことになります。

3.工程FMEAの目的(本質)は何か?
では、工程FMEAの目的、その本質は何かについて説明します。
工程FMEAは、設計時点、つまりQC工程図、作業標準書作成の上流工程で
心配点をすべて洗い出すことです。

心配点とは、この加工が漏れたら、製品にどのような影響を与えるだろうか?
事故は起きないだろうか? では、その原因は何が考えられ、加工漏れが起き
ない対策は何だろうか?と考えながら設計することです。

このように心配点と対策に漏れがないか検証する役目がDRBFMなのです。

加工漏れは不良であって、その原因はポカミスであったり、ほかの要因で
あったりしますから、その要因を取り除く作業方法や治具、確認(検査)方法
を考え、QC工程図に予防策を盛り込んでいきます。

この時、参考になるのが過去事例です。過去事例を参考にしながら事前にQC
工程図に対策を盛り込んでいく、この予防策を講ずる作業がまさに工程FMEA
そのものだと思います。

参考に、心配点を挙げ、もれなく対策する手順について下記の記事を参照して
ください。基本的な考え方は、設計FMEA/工程FMEA共通です。

 ★FMEA(DRBFM)の正しい実施手順(1)新規点・変更点リスト
 ★FMEA(DRBFM)の正しい実施手順(2)故障モードリストと故障モード抽出表
 ★FMEA(DRBFM)の正しい実施手順(3)セルフFMEA評価シート

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製造業の未来に向けたメッセージ

★製造業改革 三つの柱
一つ目:人材育成
二つ目:技術力(品質)向上
三つ目:下請け体質からの脱却(顧客開拓のしくみ)


日本のものづくりは、人に受け継がれてきた熟練技能と、全員一丸となって困難に立ち向う、力の結集力より優れた製品が生み出され世界的に高い評価を受けてきました。

 しかし、これだけでは、これからの時代に中小が生き残っていくことは困難になって来ました。市場の厳しい品質要求に応えていくこと、また多様なニーズをとらえて機敏に対応していくことが求められますが、売り上げの伸び悩み、人材難熟練技能者のリタイヤなど、経営資源の不足する中小企業では今までのやり方では対応が困難となっています。

 中小企業にとって今求められるのは、このような時代の要求に応えられる若手人材を育成することです。必要なのは、自ら課題を設定してそれを解決していける「自立型人材」です。また、デジタル革命が進む中、IOT・AIなどの知見を持つ技術人材の育成も急務です。

 IOTの時代が到来し、ルーチン業務は機械への置き換えが加速するといわれています。機械により生産性向上を図ってその分人は付加価値業務へシフトし、新たな製品や新市場の開拓を行い、利益を確保していかなければなりません。デジタル化社会の今こそ、中小企業は、顧客視点のきめ細かいアナログ対応力が求められています。

 経営層は、これらの時代の変化を捉えて、従来からの下請け体質を打破し、果敢に事業変革にチャレンジしていかなければ明るい未来は開けません。

・自立型人材の育成
・差別化固有技術の深耕
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など、中小企業の持つソフトな経営資源(人、技術、組織)と、アナログ対応力(顧客の期待に沿う)に磨きを掛け、これらを武器に新たな事業の可能性を追求し、利益を得ていくことこそ日本の中小製造業に課せられた使命と考えます。

   高崎ものづくり技術研究所
   代表 濱田金男