中小製造業の利益の出る事業計画の立て方(その2)クロスSWOT分析で事業の方向性を定める!その詳細は?

「SWOT分析」とは、事業戦略の策定で利用するためのツールです。
新製品や新規サービスなどを対象に、内部経営環境と外部経営環境を基とし
プラス要因やマイナス要因に分類した以下の4つの項目について分析する
フレームワークです。

SWOT分析で分類される4つの項目とは
「強み(Strength)」、「弱み(Weakness)」、「機会(Opportunity)」
そして「脅威(Threat)」であり、アルファベットの頭文字をとって、
SWOT(スウォット)分析と呼ばれています。
SWOT分析2.jpg
強み(Strength)
会社や組織内部など内部環境のプラスの要因。「高い製品開発力」や
「サービス品質」などがこれにあたる。

弱み(Weakness)
会社や組織内部といった内部環境のマイナス要因。同業他社に対して遅れを
とっている技術やサービスなどがこれにあたる。

機会(Opportunity)
有利となる市場の成長性や、競争優位性などいった外部環境のプラス要因。

脅威脅威(Threat)
市場の縮小や、競争激化の可能性といった外部環境のマイナス要因。

内部環境に該当する「強み」や「弱み」は、自社でコントロール可能な
項目であり、外部環境である「機会」や「脅威」は、自社でのコントロール
が不可能な項目と認識できます。
SWOT分析を行う際に注意が必要なポイントは、分析の対象を明確にした
上で分析を行うことです。分析の対象が企業そのもの、ある特定の事業
または新商品やサービスなのかによって、抽出すべき項目が大きく異なっ
てきます。
クロスSWOT分析とは
クロスSWOT分析は、SWOT分析で利用した4つの項目区分をそれぞれ
掛け合わせることで、選択すべき戦略を明確にしていくことができる。


4つの項目を掛け合わせると、次のような図になる。
クロスSWOT.jpg
強み×機会
内部環境及び外部環境ともにプラス要因の条件では、自社がもつ最の
「強み」をチャンス(「機会」)に活かしていく戦略です。
中小製造業の競争競争優位性を確保する戦略は、「差別化集中戦略」で
あり、自社の磨き上げた専門技術を生かして、大企業が入り込めない
特定の市場で圧倒的な優位性を確保するという戦略を取ります。

弱み×機会
内部環境がマイナス、外部環境がプラス要因の領域では、市場環境が好調
であるが、競合他社に後れを取っているような場合に、その「機会」を
キャッチアップするために、自社の「弱み」を克服するため、その補強策
を講ずる戦略を取ります。
例えば、IT人材が不足している場合、IT企業と協業する、派遣人材を活用
するなど、「外部資源」をうまく活用するなどの手段を講じます。

強み×脅威
内部環境がプラス、外部環境がマイナス要因の領域では、外部の「脅威」
に対して自社の「強み」で切り抜けていく戦略を取ります。
その業界、他社の調査を入念に行い、他にない差別化項目を設定して、より
差別化集中戦略」を強化していきます。

弱み×脅威
自社の「弱み」があるところに、さらにマイナスの外部環境要因が重なり
もっとも条件が悪い状況下で、最悪の事態を避ける、「リスク対策強化
に注力するための戦略です。
守りに徹する、もしくは事業の縮小撤退など思い切った判断が伴う戦略を
取ります。

戦略の優先付け
上記の4つの戦略は、クロスSWOT分析を行って戦略を列挙しても、どこから
手を付けて行けばいいのか迷う場合も多く発生します。そこで、実際には
戦略の優先順位付けが必要となります。

例えば、差別化集中戦略を取ることを基本とするが、その前に業界や他社
の動向を良く調査し、市場規模を把握したうえで、自社の売り上げを確保
していく定量的な収支計画を立案し、その達成度を見ながら性格を遂行
していく。

また協力企業や、公的機関などの外部資源を有効に活用しながら、持続的
に競争優位性を確保していく。

また、売り上げが伸びない、利益が確保できないといった場合には、最悪の
状況を想定して撤退、事業縮小などの判断基準を設けた「リスク対策」も
講じておく必要がある。

以上、利益の出る事業計画立案のための手順の概要を解説ました。
企業の変革を成し遂げるにはSWOT分析などマーケティングの知識とその
実践方法を体得していくことが重要です。

これからの中小製造業にとって、重要な事は、下請け的な発想から脱皮し
取引先と対等な取引を基本とする、「受託製造サービス業」への転換が
必要と考えられます。