ある下請け受注生産工場の社長のコメントを下記にまとめました。
この会社は量産の加工を一切やっておらず、多品種少量の製品を大手企
業や商社から受注して生き残っています。
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１．大手メーカーの技術力の低下が著しい
現在悩まされているのは、客先及び中間の商社、大手メーカの技術力の
低下が著しいということです。
図面を引いて客先の了承を得て納品した製品が間違えていたとか（客先
の間違い）、製作している途中に変更がかかったり、寸法が入っていな
いと返却されたり（寸法は入っていて測定の方法が間違えている）とが
かなり多くなってきてます。
特に海外に名前の売れている大企業の割合がかなり多いです。
大手企業の製造現場が実際図面も読めないほど酷い状態になってしまっ
ているようでしょうか？間違えていて恥ずかしいとか、次に生かす事は
考えたりしないのでしょうか？
今後の日本は技術を海外に売るよにならないといけないと思うのですが、
現状では出来そうになく心配でなりません。
皆さんは今後の製造業に未来があると思いますか？
大企業でさえこういった状況ですので、中小を含めた、日本の製造業の技術力
・現場力は著しく低下していると言えるでしょう。
多品種少量、垂直生産立ち上げのなかで、新製品立ち上げ失敗例は枚挙
にいとまがありません。
その主な例を4つ上げてみます。
①設計不良
・量産直前まで図面を変更している（確認作業、納期に影響）
・製造を考慮しない設計（加工性・組立性、部品調達性）
・機能不良（機能欠陥、信頼性が低い）
②潜在不具合のレビュー不足（設計・製造）
・工程能力不足（製造を考慮しない設計、量産になって規格外品多発）
・生産性低い（設備能力、人員不足、外注対応力不足）
・ポカミスが多い（作業手順の確認漏れ、ポカミス対策不備）
③初品、初期流動管理不十分
・新製品プロジェクト体制不備、責任部門不明確
・異常検出、異常処理フロー不備
④変化点管理不十分
・重要要因、重要特性の管理不十分
・ポカミス対策不十分
製造現場を見ると、熟練技能者がいなくなり、派遣労働者や外国人では
図面も読めず、臨機応変の対応もできません。
残念ながらそれが今の日本の製造業の現実です。
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DXの概要、工場管理のポイントなど
２．技術者教育をどう進めたら良いか？
技術者教育は、一朝一夕にできるものではありません。継続的な取り組
みが重要です。企業は、自社の状況に合わせて、最適な教育プログラム
を構築し、実行していく必要があります。
（１）現状分析と目標設定
①現状分析
現在の技術者のスキルギャップを明確にするために、OJTの評価、アン
ケート調査、外部機関による診断などを実施します。
②目標設定
どのレベルの技術者を育成したいのか、具体的な目標を設定します。例え
ば、「設計段階から製造工程までを考慮した設計ができる」「品質管理
の知識を習得し、不良品発生を抑制できる」といった目標を設定します。
（２）教育カリキュラムの設計
設計、製造、品質管理など、各分野の基礎知識から応用知識までを網羅
した体系的なカリキュラムを設計します。
座学だけでなく、シミュレーションや実習を取り入れ、実践的なスキル
を習得できるようにします。
また、新入社員、中堅社員、管理職など、それぞれのレベルや職種に合
わせたカリキュラムを用意します。
（３）教育方法の多様化
経験豊富なベテラン社員によるOJTは、実践的なスキルを習得する上で
非常に有効です。
外部講師による研修、e-ラーニング、社内勉強会など、様々なOff-JTを
取り入れることで、知識の幅を広げます。
若手社員にベテラン社員がメンターとしてつき、キャリア開発を支援し
ます。
（４）評価と改善
定期的に教育効果を評価し、カリキュラムの改善に活かします。
また、教育を受けた社員からのフィードバックを積極的に収集し、教育
内容の改善に繋げます。
（５）教育環境の整備
静かで集中できる学習環境を用意し、質の高い教材を整備します。
また教育担当者の育成を行い、以下のような具体的な教育を実施します。
①設計技術
CAD/CAMの操作、設計基準、公差設計、材料力学、熱力学、流体力
学など
②製造技術
加工法、組立法、生産計画、生産管理、設備管理など
③品質管理技術
品質管理手法（統計的品質管理、不良品分析など）、品質保証、ISO
9001など
④問題解決能力
ロジカルシンキング、問題分析、改善提案、PDCAサイクルなど
⑤その他
大学、専門学校、コンサルティング会社など、外部機関と連携し、専門
的な知識や技術を習得する機会を提供します。
技術士、品質管理検定など、資格取得を支援することで、社員のモチベ
ーション向上を図ります。
製造業の技術力低下は、製品の品質低下、納期遅延、コスト増加といった
深刻な問題を引き起こします。
手遅れにならないために、今すぐ技術者の育成に取り組んでいく必要が
あります。
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